東京市場　午前　円高・ドル高先行も中国指標でリスクオフ姿勢緩む

　週明け20日の東京タイム午前では、円高やドル高が先行した。早朝には先週末のNYタイムの流れを引き継ぐ格好で、ウェリントン市場が休場となるなかドル円やクロス円には売りが持ち込まれた。いったんは下押しから水準を回復させたが、本邦株価の予想以上の下落も嫌気されてリスク回避傾向の円買いが再燃すると、ドル円は104円の大台を割り込んで103.87円まで下落。ユーロ円は昨年12月6日以来の安値となる140.33円まで下げ幅を拡大させ、ポンド円は170.31円、豪ドル円は91.05円、NZドル円は85.63円、加ドル円は94.86円まで売られた。もっとも、中国の主要経済指標が発表され、10－12月期国内総生産（GDP）が前年比で市場予想の+7.6％を上回る+7.7％だったことが明らかになると、同国の景気の下振れ懸念が後退したことで市場全体のセンチメントが改善。ドル円は104円の大台を回復させたほか、クロス円もそれまでの下げ幅を一定水準取り戻した。なお、中国GDPは前期比ベースでは+1.8％と前期から伸びが鈍化して予想を下回り、そのほかの主要な経済データはまちまち。通年の成長率も予想値と一致しており、警戒感からの開放で豪ドル安や円高が巻き戻されたが、それ以上の反発材料になるかは懐疑的といえる。

　対ドルも下押しを先行させたあと、中国指標やクロス円の持ち直しを受けて反発した。ユーロドルは昨年11月25日以来の安値1.3508ドルまで売り圧力が継続したが1.3540ドル前後まで反発。序盤に2010年7月以来の安値を更新した豪ドル／ドルは、0.8757ドルから中国指標の発表後に0.8804ドルまで買い戻された。ポンドドルも1.64ドル割れから切り返したほか、ドル高地合いのなかでも底堅かったドル／加ドルは1.0930加ドルまでドルに対してしっかり推移した。

　午後は円高圧力がいく分は和らぐか。ただ、中国指標の発表を終えても、中国株が上値の重い推移を継続させていることは気掛かり。一時160円安付近まで下値を広げた日経平均が、持ち直しを短時間にとどめて下値模索を再開させる恐れもあり、ドル円・クロス円の反発力はこうした株価動向に委ねられそう。米市場が休場であることや、欧州タイムにも注目度の高いイベントがないことが手控え感を醸成する可能性も高いが、それ故の流動性の低下から円買い方向での調整が進みやすくなることへの警戒は怠れない。