中国株概況 本土大引け 反落、景気先行き不透明感などで
2014年01月30日 17:02
旧正月の連休前最後の取引日となった30日の中国本土株式市場で、上海総合指数は反落。終値は前日比0.82％安の2033.08ポイントだった。上海、深セン両市場の売買代金は概算で1567億200万元。
上海総合指数は、終日マイナス圏で推移する軟調な展開。米量的金融緩和の縮小継続の決定を受けた新興国通貨不安が再燃し相場の重しになった。HSBC算出の中国の1月製造業購買担当者景気指数（PMI）確報値が半年振りに50を下回り、市場予想からも下振れたことで、景気先行き不透明感が高まり売りを誘った。指数は結局、20移動平均線（30日時点で2032.63ポイント）をかろうじて上回る水準で終えた。セクター別では、前日の上昇をけん引した金融を中心に幅広く売られた。
A株市場では、銀行株の売りが目立った。中国工商銀行（601398）、中国農業銀行（601288）など4大国有銀行がそろって下落し相場の下げを主導。中国人民銀行（中央銀行）が30日の公開市場操作（オペ）を見送ったことが嫌気された。このほか、地合い悪化に伴う運用益縮小への懸念から、中国人寿保険（601628）、大平洋保険（601601）なども安い。保利房地産集団（600048）など不動産株は続落。一方、リスク回避の姿勢から山東黄金鉱業（600547）など産金株の一角が買われ、逆行高を演じた。
上海B株指数は0.71％安の246.32ポイントと反落、深センB株指数は0.18％高の850.11ポイントと続伸した。値がさ株が高安まちまち。石炭大手のイータイ･コール（900948）が下げ、デベロッパー最大手の万科企業（200002）が上げた。
