【視点】 指標通じた米株価・金利動向が重要なファクターに
2014年03月24日 17:58
現状のマーケットにはウクライナ問題と中国を含めた新興国の景気減速懸念といったリスクオフ要因に、米連邦公開市場委員会(FOMC)後に台頭した米国の早期利上げリスクが合わさる可能性が浮上してきた。一方、リスクオンに傾けるかの判断材料としては、現状ではやはり米国の景気回復期待が高まってくるかにかかってくるだろう。イエレン米連邦準備制度理事会(FRB)議長の会見内容が市場の想定ほどハト派寄りではなく、度重なるフォワードガイダンスの修正からは金融政策イベントの重要度は低くなっていくと想定される。こうしたなかでは米経済指標の強弱を推し量っていくしか方法がなく、今週であれば住宅指標や個人消費関連のデータに神経をすり減らす日々が続くことになりそうだ。
米早期利上げ観測が台頭しているなか、こうした一連のデータの強弱を踏まえた米株式・債券市場の動向が今後も外為市場の非常に重要なファクターになってくるであろう。株価の上昇基調が維持されれば、金利が上昇してもさほどリスク要因としては捉えられない。反面、利上げ懸念だけが意識されて金利が上昇するなか、経済データの下振れや、もしくは早期利上げ観測を嫌気して株価が軟調に推移すればリスク選好地合いは高まりにくくなるだろう。