【見通し】（東京市場 為替） 本邦指標の発表こなし動意鈍らせそう
2014年05月30日 08:01
NYタイム、米GDPの大幅な下方修正を受けて米長期金利が低下したことから、ドルは売られた。しかし、米新規失業保険申請件数は30.0万件と、労働市場が力強さを増していることを示しており、指標は強弱まちまち。市場に強い方向感は生まれなかった。ドル円は一時101.43円まで下落したものの、101.80円付近まで切り返してNYを引けた。足元の雇用改善を好感する買いが入りS&P500が過去最高値を更新するなど、米株高もリスク回避の円買いを後退させた。ユーロドルは根強いECB追加緩和観測を背景とする上値の重い地合いが変わらず、1.36ドルを挟んで推移。ユーロ円はリスク回避の円買い後退で反発したものの、戻りは138円半ばまでと力強さに欠けた。
本日は、消費者物価指数ほか多くの本邦経済指標が発表となり、これらの指標に対する直接的な為替の反応以外に、結果を受けた株式など他市場の動向を反映した為替への影響をにらんだ展開となるだろう。一方で市場の視線が米雇用統計に移行しつつあり、次第に来週にイベントを控えた週末の調整主体の動きが強まってきそう。雇用統計の強さを期待した米長期金利上昇やドル買いがやがて強まっていく可能性がある。だが、週末モードの東京タイムに大きな動意は期待しにくい。
