ロンドンフィックスにかけては、ユーロ売りが緩んだ一方で、ポンドや資源国通貨が売られた。ユーロドルは1.0557ドル、ユーロ円は128.19円まで下げて安値を塗り替える展開が続いているが、ポンドや資源国通貨に対するユーロ売りがやや巻き戻され、円やドルに対するユーロ安の流れは鈍った。一方通行のユーロ安にやや調整が入った格好。手がかりは特にみあたらず、低利回りを背景としたユーロ圏からの資金移動、6月の米利上げ観測など直近のテーマに変化はない。

 

ポンドドルは1.4928ドルまで下げ年初来安値を更新。豪ドル／ドルは0.7561ドルまで弱含み、2009年以来の安値を更新。NZドル／ドルは0.7192ドルまで下げた。ポンド円は181.28円、豪ドル円は91.81円、NZドル円は87.35円まで下落。

 

原油安を背景にドル／加ドルは1.2781加ドル、加ドル円は94.99円まで加ドル売りが強まっている。NY原油先物は2月2日以来の安値をつけた。米原油在庫の増加に歯止めがかからない。米エネルギー情報局（EIA）が発表した米週間石油在庫統計で原油在庫の増加幅は市場予想並だったが、米国石油協会(API)が発表した米石油在庫統計で、原油在庫が市場予想に反して減少していたため失望売りにつながった。

 

ドル円は121.63円まで強含んだ後は伸び悩み。ポンドや資源国通貨の値動きが相場の軸となり、ドル円の流れはぼんやりとしていた。米株価指数は反発しているが、目立った反応はみられない。

 

 

ロンドン午前はユーロが独歩安。引き続き欧州中央銀行（ECB）の量的緩和策の影響と、ギリシャ債務交渉への警戒感を理由に売りが持ち込まれた。欧州債券市場では、この日もユーロ圏中核国の国債に買いが先行し、独10年債利回りは一時0.2％を割り込んだ。ただ、株価が前日の反動もあって大きく上昇するなかで利回りの低下圧力は徐々に緩和した。それでも先安観の根強いユーロには断続的な売りが持ち込まれ、ユーロドルは1.0560ドル、ユーロ円は128.40円までレンジ下限を拡大する動きとなった。ユーロポンドも2007年11月以来のユーロ安水準を更新。ドラギECB総裁やプラートECB理事の発言が伝わったが市場の反応は鈍い。ドラギ総裁は金融政策の拡張が職責の範囲内であるとし、量的緩和がギリシャ問題の波及効果も和らげる効果があるとの見解を示した。

 

ポンドドルは英1月鉱工業生産や同製造業生産の予想比下振れで1.5037ドルまで売られたが、対ユーロでのポンド高がサポートになって下げ渋った。資源国通貨も豪ドル／ドルが0.76ドル前後、NZドル／ドルが0.72ドル半ば、ドル／加ドルは1.27加ドル付近で、ユーロクロスでの強含みがユーロ主導のドル高地合いを相殺した。

 

ドル円は121.63円まで高値を更新。序盤は割安感のある米国債に資金が流入し、長期金利が低下したために上値が抑制された。もっとも、ユーロ圏の利回り低下圧力や株価先物の反発で米金利が上昇に転じると、ユーロ安が先導したドル高を支えに下値を切り上げている。ドルインデックスは99.444まで一段高。

 

 

 

東京タイム午後の為替相場は小動きで、ドル円は121.51円を頭に121円半ばで伸び悩んだ。後場の日経平均は高値を更新した後は上げ幅を縮小して引けた。強い米雇用統計を背景とした米早期利上げへの思惑から米株が連日で大幅に下落しているが、日経平均への反応は限られている。1-2月の中国小売売上高と同鉱工業生産は前年比でともに市場予想を下回る伸びとなった。ただ、市場の関心が米国や欧州に向いている中、中国指標への反応は限定的。中国と交易関係の深い豪ドルはわずかに売りで反応し、豪ドル円は92.16円まで小幅安。豪ドル／ドルは0.76ドル前後でやや上値の重い動きとなった。

 

ユーロドルは1.06ドル後半で戻りが鈍く、ユーロ円は129円後半で小動き。ユーロ圏では本日、ギリシャ債務問題について政府と債権者の実務協議が再開される。ギリシャ警戒感が緩んでいるとは言え、引き続きユーロの重しとなっている。このほかの通貨も動意が鈍く、ポンドドルは1.50ドル後半、ポンド円は182円後半の狭いレンジ内で上下したほか、NZドル／ドルは0.72ドル半ば、NZドル円は87円後半でやや上値の重い動きとなった。

 

 

午前の為替市場は、円売り・ドル売りが優勢となるなど、昨日NYタイムでの流れが巻き戻された。ドル円は、下げてスタートした日経平均株価がその後100円近くまで反発したことを支えに、120.85円から121.45円まで切り返した。輸入企業のドル買い・円売りも下支えになったもよう。

 

クロス円も買い戻された。ユーロ円は129.95円、ポンド円は183.07円、スイスフラン（CHF）円は121.67円、豪ドル円は92.73円、NZドル円は88.41円、加ドル円は95.74円まで足元の下げ幅を縮めた。白井日銀審議委員が先週欧州で行った講演録が公表されたが、その中で「物価2％接近の時期、不確実性が高まっている」、「直近の見通しから後ずれする可能性ある」との見解を示したことも、日銀の追加緩和への思惑を高めた可能性はある。

 

また、他通貨もドルに対して買い戻された。ユーロドルは、欧州中央銀行（ECB）による量的緩和や、6月の米利上げ観測が両輪となって下げた昨日の流れが尾を引き、オセアニアタイムに1.0666ドルまで売りが先行。12年ぶりの安値をつけた。その後は、短期的な売られ過ぎ感からショートカバーが優勢となり、1.0719ドルまで反発した。とはいえ、欧州各国の国債利回りが低下する中で、戻りは限られた。

 

その他の通貨も、ユーロに連動して下値を切り上げ。ポンドドルは1.5087ドル、豪ドル／ドルは0.7645ドル、NZドル／ドルは0.7298ドル、ドルCHFは0.9970CHFまで他通貨が買い戻された。豪ドルに関しては、ケントRBA総裁補佐が「さらなる緩和が適切となる可能性も」と述べたが、市場では材料視されなかった。

 

午後には、1-2月小売売上高、同鉱工業生産、2月固定資産投資などの中国経済指標が発表される。午前は株安が小休止する格好となったが、指標結果が弱ければ株安が再燃する可能性もある。ドル円・クロス円は、結果を受けた動き出しに注意したい。また、東京タイムでは反応がなくても、欧州市場で反応する可能性もあり、気は抜けない。

 

 

 

ロンドン午前はユーロが一段安。ユーロドルの下落が他通貨にも波及し、結果としてドルが全面高となった。ドルインデックスは一時98.495まで上昇し、2003年9月以来の高水準を連日で塗り替えた。ユーロドルはショートカバーの動きをごく短時間にとどめ、ストップロスの売りを誘発して1.0735ドルまで下落。2003年4月以来の安値を示現した。この日も関係者から、加盟国の国債が中銀によって買い入れられたとの話が伝わった。独10年債利回りは過去最低の0.279％をつけたほか、周縁国の長期金利も引き続き低下した。ただ、ギリシャ国債は10％台を維持して高止まっている。ギリシャ債務協議に対する警戒感が根強いこともユーロの重し。ユーロ円は130.79円まで売られて昨日安値に接近し、ユーロポンドは2007年12月以来のユーロ安となる0.7133ポンドまで下落した。

 

ポンドドルは1.5029ドル、NZドル／ドルは0.7259ドル、ドル／加ドルは1.2683加ドルまで対ドルで下落。豪ドル／ドルは0.7604ドルと2009年5月以来の安値をつけ、ドル／スイスフラン（CHF）はスイス国立銀行（SNB）が通貨高防止措置を放棄して以降の対ドルでの安値を0.9963CHFまで更新した。

 

クロス円は対ドルの下落を受けて軟調。市場全般のムードがドル高であり、ドル円上昇による円安の波及効果は限定的。豪ドル円は92.76円、NZドル円は88.48円、加ドル円は96.05円まで下押し、ポンド円も183円半ばで上値重く推移した。ドル円は序盤にユーロ安を通じたドル高で122円台回復をうかがう動きもみせたが伸び悩み。米長期金利の低下が鮮明になると121円半ばへ失速した。

 

 

 

東京タイム午後の為替相場ではドル円の上昇が一服。米雇用統計後のドル高基調が続いている中、ドル円は昨年の高値121.86円を上抜けると、ストップロス買いを巻き込みながら一時122.04円まで上昇した。122円台をつけるのは2007年7月以来、約7年8カ月ぶりとなる。ただ、その後は短期的な達成感から利食い売りが優勢。本邦の長期金利が上昇し、日経平均が下げ幅を200円超に拡大した動きもドル円の調整を誘い、121円後半に押し戻された。上向きの流れが続いているが、円安へのけん制発言にも警戒が必要か。

 

ユーロドルは2003年9月以来の安値を1.0785ドルまで塗り替えた後も安値圏で戻りは鈍い。欧州中央銀行（ECB)による債券購入が開始され、域内の利回りに低下圧力がかかるなか、足元では下値模索の動きが続きそうだ。ポンドドルは1.5070ドルまで下押したほか、ドル／スイスフラン（CHF）は1月15日以来の0.99CHF台を回復し、0.9915CHFまでドル高が進んだ。NZ産粉ミルクを汚染するとの脅迫に対する懸念も材料視されたNZドル売りは小休止。NZドル／ドルは0.73ドル前後、豪ドル／ドルは0.76ドル半ばへやや下げ幅を縮小した。ドル円の上昇一服や株安でクロス円はやや重い動きも、値動きは限定的。ユーロ円は131.38円、豪ドル円は93.01円まで小幅安となり、ポンド円は183円半ばへ上げ幅を縮小した。また、NZドル円は88.55円を安値に88円後半で推移した。

 

 

 

ロンドンタイム午前はドルが主要通貨に対して下落。先週末の米雇用統計後のドル高に調整が入った。昨年末以来の水準まで上昇していた米長期金利が、時間外でじりじりと低下したことも調整の動きを促した。ドルインデックスも2003年9月以来の高水準を維持しつつ上昇が一服。ドル円は一時120.70円前後まで上げ幅を縮めた。

 

ユーロドルは1.0907ドルまで反発。テクニカル面で短期的な売られすぎが示唆されるなか買い戻しを強めた。欧州中央銀行（ECB）からは、ドイツやイタリアで量的緩和プログラムに基づく国債購入が開始されたと伝わった。マルタ中銀総裁は週内の買い入れ開始を示唆した。独10年債利回りは一時0.335％まで低下。ギリシャを除き、加盟国の長期金利は総じて低下しているが、ドル高が巻き戻されるなかでユーロは買いが優勢。ユーロ円も131.72円まで日通しの高値を更新した。

 

ポンドドルは1.5122ドル、豪ドル／ドルは0.7740ドル、ドル／加ドルは1.2575加ドルまで対ドルで強含み。東京タイムにキーNZ首相の発言をきっかけに、金融政策に対する慎重な見方を強めたNZドル／ドルも0.7391ドルまで反発。クロス円も総じて対ドルの堅調さに連れ、ポンド円は182.71円、豪ドル円は93.47円、NZドル円は89.23円、加ドル円は96.03円まで上値を伸ばした。

 

 

 

午後は株価動向をにらみながら円が上下した。ドル円は後場の日経平均が先物主導で下げ幅を縮小させ、寄り付き直後のこれまでの日通し高値を上回った局面で121.14円までレンジ上限を拡大した。ユーロ円も131.29円、ポンド円は182.41円、加ドル円は96.00円まで円安で推移した。

 

米雇用統計後のドル高には一服感があるものの、ドルインデックスは先週末につけた2003年9月以来の水準で高止まり。ユーロドルは対ポンドでのユーロ安も影響して1.08ドル半ばではすでに上値が重い。ポンドドルは1.5069ドルまで戻り高値を更新した。

 

資源国通貨は軟調。NZドル／ドルは0.7323ドルまで下値を広げる場面があった。キーNZ首相が「インフレ圧力は見られない」、「RBNZは新たな手段を模索、引き締めは必要ない」と発言したことが意識された。NZ準備銀行（RBNZ）は11日早朝に、政策金利と四半期金融政策報告の発表を行う予定。豪ドル／ドルも0.7684ドルまで連れ安となり、NZドル円は88円後半、豪ドル円は93円前半で戻りが限定的だった。

 

 

 

午前の為替市場は小動き。序盤は先週末のドル高への反動が先行した。しかし、米国の早期利上げ期待は根強くドル安も調整の範ちゅうにとどまると、イベント通過で手掛かりが少ない中、各通貨の動意は徐々に細った。中曽日銀副総裁は「物価が目標へ着実に前進なら政策対応は必要ない」、「目標達成困難なら対応必要」との立場を改めて示したが、市場への影響はほとんどなかった。

 

また、本日発表された10-12月期GDP・2次速報値は、設備投資や在庫投資の減少が影響して、前期比・前期比年率揃って1次速報値から下方修正された。ただ、内容は個人消費が上方修正されているほか、在庫減少は必ずしも悪いことではないため、ヘッドラインのインパクトほどネガティブな受け止め方は少なかったようだ。

 

ドル円は120.62円まで低下した後は、120.93円まで切り返したほか、ユーロ円は130.71円を底値に131.10円までもち直した。他のクロス円では、ポンド円が182.07円までレンジ上限を広げた。ただ、値幅は狭かった。

 

ユーロドルは1.0856ドルまで買いが先行したが、その後は1.0840ドル付近で動意を鈍くした。こうした中で、オセアニア通貨はいく分上値の重い展開。対ユーロでの下げが重しとなり、豪ドル／ドルは0.7692ドル、NZドル／ドルは0.7339ドル、豪ドル円は92.94円、NZドル円は88.63円まで軟化。ただ、手掛かりが少ない中で値幅は限定的だった。

 

午後は、株価動向をにらみながらも欧州勢の参加待ちとなるか。10-12月期GDPの内容は景気の減速感を強く意識させる結果にはならず。株価が後場に戻りを試す可能性は十分にあるだろう。ドル円も株価動向を受けて、121円台を試す局面もあるかもしれない。ただ、手掛かりが少ないため、基本的には120円後半で海外勢の出方を待つ格好が続きそうである。

 

 

 

先週末の為替市場はドル全面高。2月の米失業率が約6年ぶりの低水準となる5.5％へ改善したことがドルを押し上げた。ドル円は121.29円まで上昇し、昨年12月8日以来の高値を付けた。一方、ユーロドルは欧州中央銀行（ECB）による量的緩和やギリシャ懸念が負荷となり、2003年以来の安値水準となる1.08ドル前半まで失速した。

 

2月の米平均時給は前月比で市場予想をやや下回る+0.1％にとどまるなど、気がかりな点はあるが、雇用の拡大基調は継続している。市場では、来週の連邦公開市場委員会（FOMC）で「忍耐強く」という文言が削除され、6月利上げに向けた地ならしが始まるとの見方が優勢となっている。米長期金利は12月以来の高水準となるなど、今後もドル高地合いが見通せる中で、ドル円は中期的に底堅さが増した感じだ。

 

1次速報値から変わらないとみられる10-12月期国内総生産（GDP）・2次速報値が、予想に反してさえない結果となれば、米株安も加わって本邦株価にも調整が入り、ドル円の頭を抑える可能性はある。しかしながら、足もとのファンダメンタルズ改善が進捗する中で、日経平均株価がいずれ1万9000円台を回復すると見通せるため、ドル円の下値は限定的だろう。午後に発表される2月景気ウォッチャー調査が、株高・円安の流れを後押しするきっかけとなる可能性もある。また、本邦の金利動向にも注意したい。