東京市場 ドル円は上げ一服、米雇用統計後の値動き落ち着く

2013年07月08日 12:56

 東京午前の為替市場で、円相場の方向感は限定的。先週末の強い米雇用統計後の流れを引き継いでドル円は101.54円まで上昇し、5月30日以来の高値を塗り替えたが、その後は短期筋の利益確定の売りもあって、上げ一服となっている。米雇用の拡大基調を背景に米量的緩和の早期縮小観測が強まり、先週にかけて戻りを試していた中国株式市場が反落したことも、円買いの手がかりになった。日経平均も200円近い上げ幅を帳消しにする場面があった。なお、仲値公示前後での値動きは目立たなかったほか、発表された5月の本邦国際収支に対する反応は限定的だった。
 クロス円はドル円の堅調な動きにサポートされた後、中国株安が重しに。ユーロ円は130.22円から129.67円まで、豪ドル円は91.94円から91.44円まで伸び悩み。ポンド円は150円半ば、NZドル円は78円ちょうど付近で重い動きだった。
 米量的緩和の9月縮小観測が強まっているなか、欧州通貨や資源国通貨は対ドルで先週末からの安値圏で横ばい。ユーロドルは1.28ドル前半、ポンドドルは1.48ドル後半、豪ドル/ドルは0.90ドル半ば、NZドル/ドルは0.77ドル前半を中心に推移。
 この後の東京タイムでは、午前と同様に、株式市場の動向を受けて円相場が動意付く場面もありそうだ。ただ、中国株式市場がよほど荒っぽい動きとならない限り、米量的緩和の早期縮小観測と、他の主要中銀の緩和継続・拡大観測の対比を背景としたドル高の流れが続くだろう。中国の株式市場や景気に不透明感はあるが、値動きをつくるテーマ性は今のところ大きくない。ドル主体でドル円が堅調さを維持すると想定され、株価動向を受けた円相場の動きに過度な警戒を払う必要はないか。