【見通し】（東京市場 為替） 株価や中国PMIで円安の持続性を見極めへ
2014年06月03日 08:04
NYタイムで、ドル円は一時102.49円まで上昇した。米10年債利回りが2.54％まで上昇したことに加え、米株価が底堅く推移したことも、市場のリスク回避姿勢を後退させた。クロス円もユーロ円が139.32円、ポンド円が171.63円まで上昇。ユーロドルはドル買いが強まったことからさえない動きで、1.3588ドルまで売られた。ECB追加緩和観測が重しになり続けている。ポンドドルは弱いユーロに対するポンド買いも支えとなり、1.67ドル半ばを中心とした上下にとどまった。
前日は1日を通じて円が軟調だった。ドル円は米5月ISM製造業景況指数の、発表元の相次ぐ修正によって振らされる場面を挟みながらも、約1カ月ぶりの高値まで上昇した。本邦生保による大型M&Aの報道や、株式投資拡大への期待もあって押し上げられた日経平均の動向以外にも円売りを促す材料が複数あったが、本日はこの円安地合いの持続性を見極める展開となりそうだ。株価動向はもちろんのこと、中国PMIが市場のセンチメント拡大に寄与するかも注目される。そのほか、午後には豪準備銀行（RBA）の政策金利発表が予定されている。鉱山ブームがピークを過ぎ、昨年から資源産業への投資鈍化が懸念されるなか、景気のけん引役だった豪住宅市場のデータに最近はさえない内容が散見される。豪政府は先月、想定以上の緊縮予算案を発表し、目先の経済回復の遅れや失業率の上昇などを見通している。こうした点も踏まえ、RBAが声明文でハト派なトーンを強める可能性があることには留意したい。
